「工場の電気代を削減したい…！」とお考えではありませんか？
電気料金の高騰が続くなか、多くの工場でエネルギーコストの削減が重要な経営課題となっています。設備稼働時間の長い製造現場では、わずかな効率改善でも年間数十万円から数百万円規模のコスト削減につながるケースも珍しくありません。
工場の省エネを進める際は、照明やコンプレッサーだけでなく、消費エネルギーの割合が大きい空調設備や熱源設備に注目することが大切です。本記事では、工場で実践できる電気代削減の方法や、特に効果の大きい設備更新のポイントについて解説します。
近年、工場の電気代が上昇している背景には、世界的な燃料価格の高騰があります。特に大きな要因となったのが、2022年以降の国際情勢の変化です。天然ガスや石炭の供給が不安定になったことで価格が上昇し、日本国内の電力会社が発電に必要な燃料を調達するコストも大幅に増加しました。
日本はエネルギー資源の多くを海外からの輸入に依存しています。そのため、円安が進行すると同じ量の天然ガスや石炭を購入するためにより多くの費用が必要です。企業でも海外製の原材料や部品の価格上昇を実感する機会が増えていますが、電力も同様に輸入コストの影響を受けています。
脱炭素社会の実現に向けて発電設備や送配電設備への投資が進められており、その費用の一部は電気料金に反映されています。
このように複数の要因が重なり、工場の電気代は以前よりも高い水準で推移しているのです。
設備更新の前に、まずは既存設備の運用改善による省エネを検討しましょう。例えば、不要な時間帯の設備停止や運転スケジュールの見直しは、比較的容易に取り組める改善策です。空調設定温度の適正化やフィルター清掃の徹底によって、エネルギー効率を維持できます。
コンプレッサーのエア漏れ対策やLED照明への切り替えも有効です。特にエア漏れは気付きにくい一方で大きな電力ロスにつながるため、定期点検が欠かせません。
ただし、こうした運用改善だけでは削減効果に限界があります。より大きな省エネ効果を目指す場合は、エネルギー消費量の大きい空調設備や熱源設備の見直しが必要です。
工場におけるエネルギー消費の多くは、空調設備や加熱設備などの熱利用設備が占めています。
見直すことでエネルギーを大幅に削減できる、上記の３つについて詳細を確認していきましょう。
工場の空調は、製品品質や作業環境を維持するために欠かせない設備です。長年使用した空調は熱交換効率の低下や部品劣化により、消費電力が増加している可能性があります。特に10～15年以上経過した空調では、省エネ性能の高い最新機種へ更新することで大きな削減効果が期待できます。
近年の空調機はインバータ制御や高効率熱交換器が採用されており、負荷に応じた最適運転が可能です。空調更新は電気代削減だけでなく、故障リスクの低減や作業環境改善にもつながります。更新費用だけで判断するのではなく、ランニングコストやメンテナンス費用を含めたトータルコストで検討することが重要です。
脱炭素化と省エネを両立する手段として注目されているのが、ボイラーなど燃焼系設備からヒートポンプへの転換です。ヒートポンプは空気中や周囲環境に存在する熱を利用して加熱するため、投入した電力以上の熱エネルギーを生み出せます。そのため、ボイラーや燃焼炉と比較して高いエネルギー効率を実現可能です。
ヒートポンプを使用することで、燃料の購入や燃焼管理が不要になるため、運用負担の軽減も期待できます。CO2排出量削減にも貢献できることから、環境対策として導入を検討する企業も増えており、温水製造や乾燥工程などでは有力な選択肢となるでしょう。
工場では乾燥、硬化、焼成、成形などさまざまな工程で熱が利用されています。しかし、現在使用している熱源が本当に最適とは限りません。例えば、ガス燃焼や蒸気加熱を採用している設備でも、工程条件によっては電気加熱へ切り替えることでエネルギー効率が向上する場合があります。
遠赤外線ヒーターは、対象物を直接加熱できるため、空気を介した加熱と比較して熱ロスを低減可能です。立ち上がり時間の短縮や温度制御の高精度化によって、生産性向上や品質安定化につながるケースもあります。熱源を見直す際は、単純なエネルギー単価だけでなく、加熱効率や工程全体への影響を含めて評価することが大切です。
以下の記事では、遠赤外線加熱のエネルギー効率について、他の熱源と比較して紹介していますので、参考にしてください。
長野県にある介護施設では、ボイラー2基によるシステムを構築していました。給湯のために24時間稼働しており、ボイラーを止めることができないだけでなく、高騰するガス代とボイラーの修繕費用に頭を悩ませていました。
TPR商事では、ボイラー1基を電気式循環加温ヒートポンプ『CAONS®』への置き換えを提案。既存ボイラー1基とのハイブリッドシステムにより、稼働が止まるリスクを改善しつつ、年間約400万円のランニングコストが下がる方式を提案しました。
CAONS®の商品ページは以下をご覧ください。（※当該商標は日本キヤリア株式会社の登録商標です。）
工場の省エネ対策は、単純な設備更新だけでは十分な効果を得られないことがあります。生産工程や運転条件、設備構成を踏まえて最適な方法を検討することが大切です。空調や加熱設備は、運用を見直すことで高い省エネ効果が得られる場合もあります。
TPR商事では、遠赤外線ヒーターや卓上加熱炉などの加熱設備を中心に、工場における「熱」に関するお困りごとを長年解決してきました。現在は、多くのパートナー企業とタッグを組んで、工場の省エネサポートに取り組んでおります。工場の電気代削減や脱炭素対応をご検討の際は、お気軽にご相談ください。
